出金が取消しになった要因として、出金可能額が先に受け付けた出金指示額を下回った可能性がございます。
詳しくは、以下をご確認ください。

特定口座（源泉徴収あり）の口座で保有する株式を売却した場合、売却代金ならびに源泉徴収税額（仮計算）を計算し、その金額を買付可能額や出金可能額反映いたします。

一方、売却代金は2営業日後が受渡日となるため、売却約定日の大引け以降（15：00以降）、インターネット取引に表示されている金額の範囲内で出金指示をすることができます。

しかしながら、特定口座においては当日のほかのお取引の譲渡損益をすべて損益通算したのちに源泉徴収・還付額が決定いたします。そのため、約定日の夜間に損益通算処理（本計算）の結果、徴収税額が多く計算された場合、出金可能額が先に受け付けた出金指示額を下回る可能性がございます。

上記の場合、出金日（受渡日）の前営業日の15：00過ぎに本計算を反映した出金可能額について再確認を行い、出金指示を取消す場合がございます。